アメリカでは4分の3ほどの大人が1日に少なくとも1回は間食し、半数以上がストレスを間食することで発散している

アメリカ食品情報

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国際食品情報評議会の調査によると、2022年に約4分の3のアメリカ人が1日に最低1回は間食していることが分かり、これは2021年から15%もアップしています。

調査は1,005人の18~80歳のアメリカ人消費者を対象に行われ、食事療法を行う人の数も2021年の39%から2022年には52%に大きく上昇していることが明らかになっています。

多くのアメリカ人消費者が1日に少なくとも1回は間食するようになったのはストレスが原因とされていて、そのうち大人の割合は2021年が58%だったのに対して、2022年は73%にのぼりました。過去6ヶ月間で「とても」または「ある程度」ストレスを感じたと答えたアメリカ人は半数以上の56%、世代別ではZ世代(1995~2010年生まれ)が33%と多く、次いでミレニアル世代(1980~1994年生まれ)の29%、X世代(1960~1979年生まれ)の25%、ベビーブーム世代(1940~1959年生まれ)の10%という結果でした。

過去6ヶ月間でとてもストレスを感じたと答えた人は、ある程度ストレスを感じたと答えた人と比べると1日に少なくとも3回は間食する傾向があるようです。同様に、4人に1人の大人がストレスを感じた時にいつも、または頻繁に間食すると答えています。

朝に間食を行う人の43%はフルーツを食べるようですが、夜に間食を行う人はスナック菓子を食べる人が最も多く、次いでチョコレート、クッキー、ケーキ、アイスクリームとなっています。

一方で、ストレス対策の為に前向きに食事改善を行っているアメリカ人も3人に1人いるようです。ストレス対策として食事や栄養改善を行った人の半数以上が健康になるために食事に気をつけていると答え、38%が体重を落とすことよりも健康な行動を意識している、37%は特定の食習慣または食事方法を実践していると答えています。

総じて、2022年の調査では52%のアメリカ人が食事療法を行っていることが分かり、2021年から13%上昇しています。健康に良い食事を取る、マインドフルに食べる(食べることに集中して食べる)、カロリー計算を行う、植物性食品を食べるなどが食事/食習慣の変化として2022年の上位に挙げられています。また、3分の1以上のアメリカ人は長く健康でいられることや体重減少を目的として特定の食事療法を行っていると答えています。

消費者が食品・飲料に最も求めている機能的健康効果はエネルギーで、アメリカ人の37%がそう答えています。他には体重減少/体重コントロール効果は30%、消化改善は29%、心臓への健康効果は28%、睡眠改善は26%となっています。

特定の食品や飲料を買うことが環境に影響を与えると答えた人は39%と2019年の27%から上昇していることから持続可能性に関する関心は引き続き高いものの、食料品の価格上昇が環境にやさしい商品を買おうという消費者の決断を鈍らせているようです。

例えば、同じような商品で3ドルのものと5ドルのものがあり、5ドルの方は労働者への待遇に配慮されて製造された商品であることが示されていた場合でも、61%は3ドルの方を選び、環境にやさしいとされている商品の購入に対しても同じ傾向があります。

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